大切な人が亡くなったら何をする？葬儀までの流れと手順（チェックリスト付き）

大切な人が突然亡くなったとき、多くの方が「何から手をつければいいのかわからない」とパニックになります。

悲しみの中で、病院からは「早く搬送先を決めてください」と急かされ、家族は混乱し、頭が真っ白になってしまう。そんな経験をされている方は、決してあなただけではありません。

葬儀の経験がない方がほとんどですから、わからなくて当然なんです。

でも、順番にやるべきことを一つずつ進めていけば、必ず乗り越えられます。この記事では、亡くなった直後から葬儀が終わるまでの流れを、時系列でわかりやすく解説していきます。

「今、何をすべきか」「次に何が必要か」がチェックリスト形式で把握できるようになっているので、この記事を見ながら一つずつ進めていけば大丈夫です。

焦らなくても、慌てなくても、正しい手順を踏めば、大切な方を心を込めて送ることができます。深呼吸して、一緒に確認していきましょうね。

まず最初に｜亡くなった直後にやること（最優先）

大切な方が亡くなった直後、最初にやるべきことを確認しましょう。この段階では、全てを一度に決める必要はありません。最優先事項だけを押さえておけば大丈夫です。

医師による死亡確認と死亡診断書の受け取り

病院で亡くなった場合、医師が死亡を確認し、死亡診断書を発行してくれます。この死亡診断書は、今後の全ての手続きに必要な重要な書類なので、必ず受け取ってください。

死亡診断書でやること

自宅で亡くなった場合は、まずかかりつけ医か救急車を呼びます。医師が死亡を確認し、死亡診断書を発行してくれます。事故や突然死の場合は、警察の検視が必要になることもあるため、指示に従ってください。

親族・関係者への連絡の順番

亡くなった直後は、全員に一度に連絡する必要はありません。まずは、ごく近い家族だけに連絡しましょう。

最初に連絡すべき人（優先順位順）

後回しでいい連絡

これらへの連絡は、葬儀の日程が決まってからで十分です。焦って全員に連絡しようとすると、混乱してしまうこともあるんですね。

葬儀社へ連絡するタイミング

病院で亡くなった場合、病院は遺体を長時間安置できません。そのため、できるだけ早く葬儀社に連絡して、遺体の搬送を手配する必要があります。

葬儀社への連絡は最優先事項

病院からは「どこに搬送しますか？」と聞かれることが多いです。この時点で葬儀社が決まっていなくても大丈夫です。まずは24時間対応している葬儀社に連絡して、搬送だけでも依頼できます。

葬儀社に伝えること

深夜や早朝でも、24時間対応の葬儀社ならすぐに駆けつけてくれます。「まだ何も決まっていない」という状態でも、プロが丁寧に案内してくれるので安心してくださいね。

葬儀社はいつ決める？病院から急かされた時の正しい対応

病院で亡くなった場合、「早く搬送先を決めてください」と急かされることがあります。でも、焦って決める必要はありません。正しい対応方法を知っておきましょう。

病院紹介の葬儀社を断っても問題ない？

病院から葬儀社を紹介されることがありますが、必ずその葬儀社を使わなければならないわけではありません。断っても全く問題ないんです。

病院が葬儀社を紹介する理由

• 遺体をすぐに移動してほしいから
• 提携している葬儀社があるから
• 遺族が困らないようにサポートしているから

これらは病院側の事情であり、遺族が必ず従う義務はありません。「自分で葬儀社を手配します」と伝えれば、病院も了承してくれます。

断り方の例 「ありがとうございます。こちらで手配しますので、少しお時間をいただけますでしょうか」

このように丁寧に伝えれば、病院側も問題なく対応してくれますよ。

自分で葬儀社を選ぶべき理由

病院から紹介された葬儀社をそのまま使うより、自分で選んだ方がいい理由があります。

1. 費用が高くなることがある 病院と提携している葬儀社は、紹介料を病院に支払っていることがあります。その分、料金が高めに設定されていることもあるんです。

2. 選択肢がない 病院が紹介するのは一社だけなので、他の葬儀社と比較することができません。「この金額が適正なのか」「他にもっと安い葬儀社があるのか」がわからないまま決めることになります。

3. サービス内容が合わない可能性がある 紹介された葬儀社が、必ずしも自分の希望に合うとは限りません。「家族葬がいいのに、一般葬を勧められた」「予算オーバーのプランしかない」ということもあるんですね。

自分で選ぶメリット

比較せず決めると後悔しやすい理由

葬儀社を一社だけ見て決めてしまうと、後から「もっと安い葬儀社があった」「他の葬儀社の方がサービスが良かった」と後悔することがあります。

よくある後悔のパターン

1. 費用が高すぎた 「見積もりでは30万円と言われたのに、最終的に80万円になった」 「他の葬儀社なら同じ内容で50万円だった」

2. 対応が悪かった 「質問に答えてくれなかった」 「説明が不十分だった」 「スタッフの態度が冷たかった」

3. サービス内容が希望と違った 「もっとシンプルな葬儀が良かった」 「家族葬のつもりが、大規模な葬儀になってしまった」

こうした後悔を避けるためには、複数の葬儀社を比較することが最も効果的です。比較することで、適正価格がわかり、サービスの違いも見えてくるんですね。

時間がない状況でも、比較サービスを使えば効率的に複数社を検討できます。一社ずつ問い合わせる手間が省けるため、急いでいる方にも最適ですよ。

ご遺体の搬送と安置の流れ

葬儀社が決まったら、遺体を搬送して安置します。この流れを理解しておくと、スムーズに進められます。

自宅安置と安置施設の違い

遺体の安置場所には、主に2つの選択肢があります。

自宅安置

メリット

• 故人が最も落ち着ける場所
• 家族がゆっくりお別れできる
• 安置施設の費用がかからない

デメリット

• 自宅にスペースが必要
• マンション・アパートでは難しいことも
• 夏場はドライアイスの交換が頻繁に必要

安置施設（葬儀社の安置室や斎場）

メリット

• 自宅にスペースがなくても安心
• 温度管理がしっかりしている
• 葬儀社がすぐ近くで対応できる

デメリット

• 安置施設の利用料がかかる（1日数千円〜1万円程度）
• 家族が会いに行く手間がかかる

どちらを選ぶかは、住宅事情や家族の希望によって決めれば大丈夫です。葬儀社に相談すれば、適切なアドバイスをもらえますよ。

安置期間は何日が一般的？

法律上、亡くなってから24時間は火葬できないため、最低でも1日は安置する必要があります。一般的には、以下のようなスケジュールになることが多いんです。

一般的な安置期間

• 1日目：亡くなった当日、搬送・安置
• 2日目：通夜
• 3日目：葬儀・告別式・火葬

つまり、安置期間は2〜3日程度が一般的です。ただし、遠方の親族が来るのを待つ場合や、火葬場の予約が取れない場合は、もう少し長くなることもあります。

安置が長期間になる場合は、ドライアイスの追加費用が発生することがあるため、葬儀社に確認しておきましょう。

安置中にやるべき準備

遺体を安置している間に、葬儀の準備を進めます。この時期にやるべきことを整理しておきましょう。

安置中にやること

1. 葬儀社との打ち合わせ

• 葬儀の形式を決める（家族葬、一般葬など）
• 日程を決める
• 予算を決める
• 見積もりを確認する

2. 親族・関係者への連絡

• 葬儀の日程が決まったら、参列してほしい人に連絡する
• 会社や学校にも連絡する

3. 必要な書類の準備

• 死亡診断書のコピーを取る
• 故人の保険証や年金手帳を準備する

4. 遺影写真の選定

• 故人の写真の中から、遺影に使うものを選ぶ
• できるだけ笑顔で、鮮明な写真が望ましい

5. 喪服の準備

• 自分や家族の喪服を確認する
• 必要なら購入やクリーニングの手配をする

安置中は慌ただしいですが、葬儀社がサポートしてくれるので、一つずつ進めていけば大丈夫ですよ。

葬儀までの全体スケジュール（時系列）

葬儀までの全体的な流れを、時系列で確認しておきましょう。チェックリスト形式でまとめているので、一つずつ確認しながら進めてくださいね。

1日目：搬送・安置・打ち合わせ

亡くなった当日にやること

□ 医師から死亡診断書を受け取る
□ 近い家族に連絡する
□ 葬儀社に連絡する
□ 遺体を搬送・安置する
□ 葬儀社と初回の打ち合わせ
□ 葬儀の日程を仮決めする
□ お寺に連絡する（菩提寺がある場合）
□ 親族・関係者に訃報を伝える

この日は、搬送と安置が最優先です。葬儀の詳細は、翌日以降に詰めていけば大丈夫です。

2日目：通夜

通夜の日にやること

□ 午前中に葬儀社と最終打ち合わせ
□ 参列者の人数を確認
□ 飲食・返礼品の数を決定
□ 遺影写真を葬儀社に渡す
□ 喪服に着替える
□ 通夜（夕方〜夜）
□ 通夜振る舞い
□ 翌日の葬儀・告別式の流れを確認

通夜は、夕方18時〜19時頃に始まることが多いです。参列者が仕事帰りに来られる時間帯に設定されるんですね。

3日目：葬儀・告別式・火葬

葬儀・告別式の日にやること

□ 午前中に最終確認
□ 葬儀・告別式（10時〜11時頃開始が多い）
□ 出棺
□ 火葬場へ移動
□ 火葬（1〜2時間程度）
□ 骨上げ
□ 精進落とし
□ 解散

葬儀・告別式が終わり、火葬が済めば、葬儀の主要な部分は終了です。ここまで来れば、一区切りつきますよ。

葬儀の打ち合わせで決めること一覧（初心者向け）

葬儀社との打ち合わせで決めるべきことを、わかりやすく整理しました。

葬儀形式（家族葬・一般葬・直葬）

まず、どの形式で葬儀を行うかを決めます。

直葬（火葬式）

• 通夜・告別式を行わず、火葬のみ
• 費用:10万円〜30万円
• 向いている人:費用を抑えたい、故人の遺志で質素に送りたい

一日葬

• 通夜を行わず、告別式と火葬を一日で済ませる
• 費用:30万円〜60万円
• 向いている人:遠方の親族が多い、高齢者の負担を減らしたい

家族葬

• 家族や親しい友人など、少人数で行う
• 費用:40万円〜100万円
• 向いている人:アットホームな雰囲気で送りたい、ゆっくりお別れしたい

一般葬

• 多くの参列者を招く従来型の葬儀
• 費用:100万円〜200万円以上
• 向いている人:故人の社会的な立場が高い、付き合いが広い

どの形式が正解ということはありません。故人の遺志、家族の希望、予算を考えて決めましょう。

参列者の範囲

誰を葬儀に呼ぶかを決めます。これによって、飲食や返礼品の数が決まるため、重要なポイントです。

確認すること

• 親族は何人くらい来るか
• 友人・知人は呼ぶか
• 会社関係者は呼ぶか
• 近所の方は呼ぶか

家族葬の場合は、「家族と親しい友人だけ」と範囲を限定することが多いです。一般葬の場合は、広く案内を出します。

予算と見積もりの確認ポイント

葬儀費用の見積もりを確認する際、以下のポイントをチェックしましょう。

必ず確認すべきこと

• 総額がいくらになるか
• 何が含まれていて、何が別料金か
• 追加費用が発生する条件
• 支払い方法と期限

「基本プラン30万円」と聞いても、実際には追加費用が発生して80万円、100万円になることもあります。総額を明確にしてから契約することが大切ですよ。

葬儀費用の相場はいくら？後悔しない見積もりの見方

葬儀費用について、もう少し詳しく見ていきましょう。

家族葬の相場

家族葬の相場は、40万円〜100万円です。ただし、これはあくまで目安で、プランの内容や参列者の人数によって大きく変わります。

費用に含まれる主な項目

ただし、基本プランには最低限のものしか含まれていないことが多く、実際には追加費用が発生することがほとんどです。

追加費用が発生しやすい項目

よくある追加項目

1. 飲食代 通夜振る舞いや精進落としは、基本プランに含まれないことが多いです。一人3,000円〜5,000円として、20人なら6万円〜10万円の追加になります。

2. 返礼品 会葬御礼品や香典返しも、基本プランに含まれないことがあります。一人1,000円〜3,000円として、20人なら2万円〜6万円の追加です。

3. ドライアイスの追加 基本プランには「1日分」しか含まれていないことがあります。追加で1日あたり1万円〜2万円かかることもあります。

4. 搬送距離の超過 搬送費は「〇〇km以内」という条件がついていることが多く、それを超えると追加料金がかかります。

5. 祭壇や棺のグレードアップ 基本プランの祭壇や棺が簡素すぎると感じて、グレードを上げる方も多いです。これだけで10万円〜20万円の追加になることもあります。

「総額」で確認すべき理由

見積もりを見る際は、必ず「総額」を確認しましょう。「基本プラン」の金額だけを見て判断するのは危険です。

総額に含めるべき項目

これら全てを含めた金額が「総額」です。「基本プラン30万円」でも、総額では80万円、100万円になることもあるため、必ず確認してくださいね。

よくある不安と対処法

葬儀に関連して、よくある不安や疑問をまとめました。該当する記事も参考にしてくださいね。

葬儀に行くべきか迷っている場合

「友達の親の葬儀に行くべきか」「面識のない人の葬儀に参列すべきか」と悩むことがありますよね。

こんな場合は参列を検討しましょう

• 親しい友人の家族の葬儀
• 日頃お世話になっている方の葬儀
• 会社関係で参列が望ましい場合

詳しくは、友達の親の葬式に行くべきか迷う時の判断基準を紹介の記事をご覧ください。

会社を休むべきか悩む場合

家族が亡くなったとき、忌引き休暇を取れるかどうか不安になることもあります。

忌引き休暇について

• 多くの会社で忌引き制度がある
• 親族の続柄によって日数が変わる
• 就業規則を確認することが大切

詳しくは、義祖母が亡くなった…忌引きは取れる？日数の目安と会社への伝え方を解説の記事をご覧ください。

面識がない葬儀の場合の対応

「面識のない親戚の葬儀に参列すべきか」「どう振る舞えばいいか」と悩むこともあります。

面識がない場合の対応

• 香典だけ送る
• 代理で家族に参列してもらう
• 後日弔問に伺う

詳しくは、葬儀に呼ばれてないのに行くのは非常識？迷惑にならない判断基準の記事をご覧ください。

葬儀後にやるべき手続き一覧

葬儀が終わった後も、いくつかの手続きが必要です。主なものを確認しておきましょう。

死亡届の提出

死亡届は、亡くなってから7日以内に提出する必要があります。多くの場合、葬儀社が代行してくれるので、自分で役所に行く必要はありません。

必要なもの

• 死亡診断書
• 届出人の印鑑

葬儀社に任せる場合は、死亡診断書を渡すだけで大丈夫です。

年金・保険の手続き

故人が年金を受給していた場合、年金事務所に連絡して受給停止の手続きをします。また、健康保険証も返却する必要があります。

主な手続き

• 年金受給停止の届出
• 健康保険証の返却
• 介護保険証の返却
• 葬祭費・埋葬料の申請

これらの手続きは、葬儀後14日以内に行うものが多いです。役所や年金事務所に問い合わせれば、丁寧に案内してくれますよ。

相続関連の初期対応

故人に財産がある場合、相続の手続きが必要になります。

初期にやること

• 遺言書の有無を確認
• 財産の調査
• 相続人の確定
• 必要に応じて専門家（弁護士・司法書士）に相談

相続は複雑なので、わからないことがあれば、早めに専門家に相談することをおすすめします。

まとめ｜慌てず順番に対応すれば大丈夫

大切な人が亡くなったときにやるべきことは、たくさんあるように感じますが、順番に一つずつ進めていけば必ず乗り越えられます。

最初にやるべき3つ

1. 医師から死亡診断書を受け取る
2. 近い家族に連絡する
3. 葬儀社に連絡して搬送を手配する

この3つを押さえておけば、後は葬儀社がサポートしてくれます。わからないことがあれば、遠慮せず葬儀社に質問してください。プロが丁寧に案内してくれるので安心です。

比較して葬儀社を選ぶ重要性

葬儀社を一社だけ見て決めるのではなく、複数社を比較することで、適正価格がわかり、サービスの違いも見えてきます。時間がない状況でも、比較サービスを活用すれば効率的に検討できるんですね。

心理的安心

突然の訃報で混乱するのは当然のことです。でも、この記事を見ながら一つずつチェックしていけば、必ず道は開けます。焦らず、慌てず、一歩ずつ進んでいきましょう。

大切な方を心を込めて送るために、あなたができることを精一杯やれば、それで十分です。後悔のないお別れができることを願っています。