義祖母が亡くなった…忌引きは取れる？日数の目安と会社への伝え方を解説

配偶者の祖母が亡くなったとき、「忌引きって取れるのかな…」と不安になりますよね。

実の祖母なら当然休めると思うけど、義理の関係だと会社に言い出しにくいし、そもそも対象になるのかもわからない。

そんな悩みを抱えている方に向けて、義祖母の忌引きについて詳しく解説していきます。実際のところ、義祖母でも忌引き休暇が取れる会社は多いんです。

ただし、会社の就業規則によって扱いが大きく変わるため、まずは自分の会社のルールを確認することが大切になってきます。

この記事では、義祖母の忌引き日数の目安や、会社への具体的な伝え方、休めない場合の対処法まで、実践的な情報をお伝えしていきますね。

結論｜義祖母でも忌引きは取れる可能性が高い

まず結論からお伝えすると、義祖母（配偶者の祖母）が亡くなった場合でも、忌引き休暇が取れる可能性は十分にあります。多くの会社では、配偶者側の親族も忌引き対象に含めているんですね。

ただし、ここで重要なのは「会社によって扱いが異なる」という点です。忌引き休暇は法律で一律に定められているわけではなく、各会社の就業規則や慶弔休暇規定によって決まります。

そのため、ある会社では2日間取れるけれど、別の会社では対象外ということも実際にあるんです。

義祖母＝配偶者側の祖母でも「親族」扱いになることが多い

義祖母は法律上「姻族」にあたりますが、一般的な会社の慶弔休暇規定では「親族」として扱われることが多いんです。

特に規模の大きな企業や、福利厚生が充実している会社では、配偶者の親族も忌引き対象に含まれているケースがほとんどでしょう。

実際、就業規則に「配偶者の祖父母」と明記されている会社も少なくありません。もし規定に「親族」とだけ書かれている場合でも、慣例として義祖母を含めている会社は多いんですね。

ただ、中小企業や歴史の浅いベンチャー企業などでは、規定自体が曖昧だったり、対象範囲が狭かったりすることもあります。

最重要ポイントは就業規則（会社ルール）

繰り返しになりますが、忌引き休暇に関しては会社の就業規則がすべてです。労働基準法では忌引き休暇の付与は義務付けられていないため、会社ごとに自由に定めることができるんですね。

そのため、「義祖母で忌引きが取れるかどうか」を知りたいなら、まずは自分の会社の就業規則を確認することが最優先です。総務部や人事部に問い合わせれば、すぐに教えてもらえるでしょう。

もし就業規則に明記されていない場合でも、過去の事例や慣例を教えてもらえることもあります。不安なまま我慢するより、確認してみる方が確実ですよ。

義祖母は何親等？忌引きの対象になりやすい？

義祖母が忌引き対象になるかどうかを考える上で、親等の関係を理解しておくと役立ちます。親等は親族関係の遠さを表す指標で、忌引き日数を決める際の基準になることが多いんですね。

義祖母（配偶者の祖母）の親等の考え方

義祖母は法律上「姻族三親等」にあたります。配偶者を起点として考えると、配偶者の親が一親等、配偶者の祖父母が二親等…となるわけですが、姻族の場合は配偶者を経由するため、実際には三親等として扱われるんです。

この親等の数え方は少しややこしいんですが、会社の忌引き規定では「配偶者の祖父母」として独立した項目になっていることも多いので、必ずしも親等で判断されるわけではありません。

むしろ「実祖父母」「配偶者の祖父母」といった具体的な続柄で規定されている方が一般的でしょう。

実祖母と義祖母で扱いが違うケースもある

実の祖母と義祖母では、忌引き日数や対象可否が異なる会社も存在します。これは会社の規定次第なんですが、一般的な傾向としては以下のような違いがあるんですね。

実祖母の場合、ほぼすべての会社で忌引き対象になります。日数は1〜3日程度が多く、遠方の場合はさらに配慮されることもあるでしょう。

一方、義祖母の場合は対象になる会社が多いものの、一部の会社では対象外になったり、実祖母より日数が短く設定されていたりすることがあります。

たとえば「実祖父母は2日、配偶者の祖父母は1日」といった規定になっている会社もあれば、「配偶者の祖父母は対象外」としている会社もあるんです。

この差は会社の規模や業種、福利厚生の考え方によって大きく変わってきます。だからこそ、自分の会社がどうなっているかを確認することが重要なんですね。

義祖母の忌引き日数の目安（一般的な例）

実際に義祖母の忌引きが取れる場合、何日間休めるのかは気になるところですよね。ここでは一般的な日数の目安と、状況別の考え方をお伝えしていきます。

忌引き日数は「0〜2日」が多い

義祖母の忌引き日数として最も多いのは「1日」です。通夜または葬儀のどちらかに参列できる程度の日数として設定している会社が多いんですね。

次に多いのが「2日」で、通夜と葬儀の両方に参列できる日数として設定されています。

一方で、義祖母は忌引き対象外としている会社もあります。この場合は日数が「0日」ということになりますが、後ほど説明する有給休暇などで対応することになるでしょう。

また、大企業や公務員などでは「配偶者の祖父母：1〜2日」と明確に規定されていることが多く、比較的安心して休める環境が整っているケースが多いんです。

ちなみに、同居していた場合や、配偶者が喪主を務める場合などは、日数が増える可能性もあります。特別な事情がある場合は、総務や上司に相談してみるといいでしょう。

遠方・移動がある場合はどうする？

義祖母の葬儀が遠方で行われる場合、移動時間も考慮する必要がありますよね。たとえば東京在住で九州での葬儀となると、移動だけで丸一日かかることもあるでしょう。

こうした場合、忌引き日数だけでは足りないことがあります。そんなときは有給休暇と組み合わせて休むのが一般的な対応です。

たとえば忌引き1日+有給1日で合計2日間確保する、といった形ですね。会社によっては遠方の場合に特別に配慮してくれることもあるので、事情を説明してみる価値はあります。

また、土日祝日を挟むタイミングで葬儀が行われる場合は、平日1日だけ忌引きを取って、週末と合わせて対応することも可能です。

金曜日に忌引きを取って土日で葬儀に参列する、といった調整をする方も多いんですよ。忌引き日数が限られている場合は、こうした工夫で乗り切ることもできるんですね。

通夜だけ・葬儀だけ参加する場合の休み方

仕事の都合上、通夜と葬儀の両方に参列するのが難しいこともあるでしょう。そんなときは、通夜だけ、あるいは葬儀だけに参列するという選択肢もあります。

通夜は夕方から夜にかけて行われることが多いため、半休や時間休を利用して参列する方も少なくありません。

たとえば15時に早退して、通夜に間に合うように移動するといった形ですね。会社によっては時間単位で有給が取れる制度があるので、それを活用するのもいいでしょう。

逆に、通夜には参列せず葬儀だけに参列する場合は、丸一日の休みが必要になることが多いです。葬儀は日中に行われるため、どうしても終日の休暇が必要になるんですね。

もし忌引き日数が1日しかない場合は、葬儀に合わせて取得するのが一般的でしょう。配偶者の意向も確認しながら、どちらに参列するか決めるといいですよ。

会社への伝え方（連絡例文）｜義祖母の忌引き

忌引きを取ることが決まったら、会社にどう伝えればいいか悩む方も多いでしょう。ここでは状況別の具体的な例文をご紹介します。そのまま使っても問題ないように作っているので、参考にしてみてくださいね。

電話で伝える場合（例文）

電話で伝える場合は、簡潔に要件を伝えることが大切です。朝一番に連絡する場合が多いでしょうから、相手も忙しい時間帯であることを意識して、手短に済ませましょう。

例文1（上司に直接かける場合）

「おはようございます、〇〇です。朝早く申し訳ございません。実は昨夜、妻の祖母が亡くなりまして、本日から明日にかけて通夜と葬儀に参列する必要があります。つきましては、本日と明日の2日間、忌引き休暇をいただけますでしょうか。〇〇の件は△△さんに引き継ぎ済みです。ご迷惑をおかけしますが、よろしくお願いいたします」

例文2（総務経由の場合）

「おはようございます、〇〇部の〇〇です。夫の祖母が亡くなりまして、葬儀参列のため明日1日、忌引き休暇を取得させていただきたくご連絡いたしました。上司の△△には既に報告済みです。よろしくお願いいたします」

電話の場合、相手に状況を理解してもらうことが最優先です。葬儀の詳細まで説明する必要はありませんが、何日休むのか、業務の引き継ぎはどうなっているかは明確に伝えましょう。

メールで伝える場合（例文）

メールで伝える場合は、件名をわかりやすくすることがポイントです。忙しい上司や総務担当者が、ひと目で内容を把握できるようにしておきましょう。

例文1（上司宛て）

例文2（総務宛て）

メールの良いところは、記録が残ることと、相手の都合に関係なく送れることです。ただし、緊急性が高い場合や、当日の朝に連絡する場合は、メールだけでなく電話も併用した方が確実でしょう。

チャット（Slack等）で伝える場合（例文）

最近はSlackやTeamsなどのチャットツールで連絡する会社も増えていますね。チャットの場合は、もう少しカジュアルなトーンでも問題ありませんが、必要な情報はしっかり盛り込みましょう。

例文1（上司へのダイレクトメッセージ）

「お疲れ様です。朝早く申し訳ありません。昨夜、妻の祖母が亡くなりまして、本日と明日、忌引き休暇を取得させていただきたいです。〇〇の件は△△さんに、××は□□さんに引き継ぎ済みです。ご迷惑おかけしますが、よろしくお願いします」

例文2（チームチャンネルへの投稿）

「おはようございます。私事ですが、夫の祖母の葬儀のため、本日お休みをいただきます。緊急の用件があれば携帯にご連絡ください。よろしくお願いします」

チャットの場合、リアルタイムでやり取りできるメリットがありますが、上司が確認していない可能性もあるため、重要な連絡の場合は電話やメールも併用するといいでしょう。

義祖母の忌引きでよくある質問Q&A

義祖母の葬儀に行かないと非常識でしょうか？

非常識ではありません。仕事の都合や距離的な問題で参列できないことは十分にあり得ますし、配偶者の家族も理解してくれることが多いです。参列できない場合は香典を送ったり、後日弔問に伺ったりすることで弔意を表すことができます。大切なのは、配偶者の気持ちに寄り添うことと、できる範囲で誠意を示すことですよ。

義祖母への香典はいくら包めばいいですか？

一般的には5,000円〜10,000円程度が相場です。配偶者の実家との関係性や地域の慣習によっても変わりますが、孫の配偶者という立場なら10,000円程度が無難でしょう。ただし、同居していた場合や特別にお世話になっていた場合は、もう少し多めに包むこともあります。配偶者や配偶者の親に相談して決めるのが確実ですね。

忌引きはいつ申請すればいいですか？事後でも認められますか？

理想は事前申請ですが、訃報は突然のことなので事後申請でも問題ない会社がほとんどです。多くの会社では、訃報を受けたらできるだけ早く上司や総務に連絡し、後日正式な書類を提出する流れになっています。当日の朝に連絡して、後で忌引き届を出すというパターンが一般的ですね。ただし会社によってルールが異なるので、就業規則を確認しておくと安心です。

まとめ

義祖母が亡くなったときの忌引きについて、詳しく見てきました。

忌引き休暇は会社の就業規則によって決まります。法律で一律に定められているわけではないので、自分の会社の規定を確認することが最優先です。

総務部や人事部に問い合わせれば、すぐに教えてもらえるでしょう。

義祖母でも忌引き対象になる会社は多く、日数の目安は0〜2日程度です。1日というケースが最も多いですが、会社によっては2日取れることもあります。

遠方の場合や同居していた場合は、さらに配慮してもらえることもあるんですね。

もし忌引きが取れない場合でも、有給休暇や特別休暇を使って対応できます。どうしても休めない場合は、香典だけ送って後日弔問に伺うという選択肢もあるので、状況に応じて柔軟に考えましょう。

弔電を送りたい場合は、VERY CARDのような便利なサービスもあります。参列できない場合でも、こうしたサービスを活用して弔意を表すことができますよ。

忌引きに関する不安が少しでも解消されたなら幸いです。大切な方を亡くされたご家族に、心から哀悼の意を表します。